資格試験 過去問を何回解けばいいですか?(その2)

資格試験 過去問を何回解けばいいですか?(その2)

東京都江戸川区葛西駅前 ひとり会社設立や小さい会社の企業法務・相続専門 資格試験アドバイザー 司法書士・行政書士の桐ケ谷淳一(@kirigayajun)です。

はじめに

資格試験で、過去問を解くことは重要だと言われています。
実際に何回解けばいいのですか?

意外と過去問何回解けばいいのかという質問を受けます。

前回は過去問を合格者は結構な回数こなしていることを書きました。

今回はその2として過去問集の種類と答案練習会との兼ね合いを書きます。

資格試験 過去問を何回解けばいいですか?

過去問は何度回しても新しい発見がある!

過去問は勉強開始当初から使うべきだということは書きました。

しかし、何度も解いていくと、答えも覚えていくので意味はないと思う方もいるでしょう。

しかし、過去問は解くたびに新しい発見があります

何度解いても同じ答えには変わりありません。

例えば選択肢をどう切れば答えを導き出すことは可能なのか、自分の当時の知識だとどの選択肢で勝負するのか、過去問は自分の問題の解き方を確認するためにも最適です。

あと、今まで出題されていない問題が出てきた時どう自分なら答えを導くか、そういう思考回路を作り上げるのも過去問でできます。

ただ、解いて答え合わせをするだけだと何度解いても意味はありません。

その勉強時期に合わせた過去問の使い方があるのです。

過去問集 分野別から年度別への切り替え

多くの受験生は最初は過去問集を購入する時「分野別」のものを購入するでしょう。

しばらくは予備校の授業なり、テキストにあわせて分野別でこなしていったほうが勉強効率はいいです。

しかし、直前期になってきた時、分野別で問題を解くと、そこの分野のことしか学習できず勉強効率は下がります。

なので、過去問は試験が近づくにつれて分野別から年度別へ過去問集を切り替えることをオススメします。

分野別から年度別に過去問を切り替えると、その分野の範囲の全体を学べて、解き方とか回答順序をどうするか検討するのにもってこいです。

あと、年度別の場合、合格点を取るにはどこの問題で自分は失点してもいいのか、わからない場合どう解いていこうか、本番に類似した解き方もできます。

バランス良く問題が解けるのも年度別過去問のいいところ。

全体の勉強が終わったら年度別の過去問集に切り替えてください。

答案練習会と過去問 どちらを重要視すべきか

各予備校で、直前期になるとアウトプットの訓練として答案練習会の講座が用意されています。

答案練習会は科目毎のものもあれば、本試験さながらのものまで様々あります。

答案練習会を受ける前提として、過去問をそれなりにこなしていなければ、答案練習会を受ける意味はありません。

予備校の答案練習会は予備校ごとに癖があり、本試験で的中させたいためか、範囲外の問題を出すことがあります。

これは、何度も講座をとっている人がまた同じ問題だしているとクレームが出ないようにするためのこともあるようです。

なので、過去問の範囲を知らないで受験すると、基礎力が身につかないばかりか時間と費用の無駄になってしまいます。

なので、答案練習会をうけるのであれば、過去問をしっかりやってから受けてください。

そして復習も、正答率の高い問題で間違えてしまった場合や弱点のところに留めておき、過去問を軸に勉強するようにしてください。

先程も書きましたが、予備校の問題は癖があるので、そのまま復習してしまうと基礎力が落ちてしまうというリスクがあります。

まずは過去問のほうが答案練習会より優先すべきです。

ただ、本試験を真似た公開模試については、時間の感覚や問題の解き方の確認の為に絶対に受験すべきです。

まとめ

過去問集は、時期に応じて分野別から年度別への切り替えをしてください。

答案練習会よりも過去問を優先させる、公開模試は受験するということをしてください。

完璧主義に走らず、合格点を取る勉強をしてください。

予備校のパンフレットには惑わされないようにしてください。

今回は
『資格試験 過去問を何回解けばいいですか?(その2)』
に関する内容でした。

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参考書籍

資格試験に忙しくても受かる人といつも落ちる人の勉強法

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この記事を書いた人

司法書士・行政書士 桐ケ谷 淳一

鉄道(乗り鉄・撮り鉄両方)と麻婆豆腐・担々麺をこよなく愛する司法書士・行政書士です。
ひとり会社設立、副業・複業、小さな会社の企業法務の分野を得意としています。
1977年1月 東京生まれ東京育ち
2000年 日本大学法学部法律学科卒業
2004年 司法書士試験合格
2005年 行政書士試験合格
2007年 東京都江戸川区葛西駅前にて司法書士事務所・行政書士事務所を開業
2017年 平成27・28年施行改正会社法・商業登記規則、役員変更登記の注意点(株式会社レガシィから)のCD・DVDを出しました。

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